中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNが中国と米国の18歳から45歳までの青壮年層4003人を対象にアンケート調査を実施した。調査結果によると、相互尊重、互恵共栄は回答者の普遍的な共通認識であることがわかった。

　中国の回答者の87.3％と米国の回答者の78.5％が、互恵ウィンウィンが中米経済貿易問題の根本的な解決策であることに同意。中米経済貿易関係について、「協力と競争の共存」を選んだ両国の回答者はそれぞれ66.4％と43.1％であり、「競争関係」と考える回答者は僅か17.7％と22.7％である。

　中国の回答者の98.2％、米国の回答者の92.6％がそれぞれ、中米両国には広範な共通利益と広大な協力空間があり、互いに支え合いながら共に繁栄するパートナーとなり、両国関係の健全で安定した発展を期待することに同意。今後の中米関係の発展に対する期待では、中国の回答者は人工知能、電子商取引、ヘルスケアの分野で両国の協力の深化を最も望んでおり、それぞれ54％、41.5％、38.1％である。米国の回答者は製造業、クリーンエネルギー・環境保護、人工知能の分野で両国の協力の強化を望んでおり、それぞれ53％、36.4％、33.2％である。

　中米の回答者が交流強化に強い意欲を示した。その中で、中国の回答者の76.8％、米国の回答者の80.7％は、両国の若者が共通の価値観や関心を持っていると考えており、また中国の回答者の79.6％、米国の回答者の75.6％は、大衆文化が相互理解を深める効果的な方法であると考えている。その中で、米国の回答者は、中国のSNS、アニメ・漫画、電子ゲーム、映画・ドラマ、ファッショントレンドなどの大衆文化に強い関心を示した。

　中米両国の青少年交流を促進するルートについては、中国の回答者は、共同研究プロジェクトの実施（49.4％）、SNS上での両国青少年間の交流の強化（47.9％）、学生交流プログラムの開催（43.4％）などを通じて相互理解が深まることを望んでいる。米国の回答者は、両国の共同研究プロジェクトの実施（39.9％）、文化交流活動の活発化（39.7％）、語学学習施設の提供（39.7％）などをより強く望んでいた。